Tips

【Google Workspace 活用推進】第3回 データからわかる課題とは?Master Program管理画面のデータ活用方法

Master Programは組織全員の Google Workspace 活用力底上げをコンセプトに開発したeラーニングサービスです。
今日すぐに仕事に使えるTipsや、気になる新機能、最新のアップデート情報も、動画や記事の教材コンテンツで学ぶことができます。

そんなMaster Programを効果的にご利用いただくための方法をお伝えしていく本連載。

第3回となる今回は、Master Programの学習状況データから、どのような仮説を立て Google Workspace の利活用を全社で浸透させていくかについてお伝えします。

 

前回までの連載はこちらからご覧ください。

第1回 Master Programでできること~主な機能と期待できる変化~

第2回 何から始める?Master Program導入後の対応

 

 

MasterProgramの管理画面で分かること|組織全体とユーザー別に活用状況を把握する

Master Programは、 チームの生産性を高めるツールである Google Workspace の活用力底上げをコンセプトに開発したeラーニングサービスです。Google Workspace を組織全体で活用できるようになると、組織の目指す理想の働き方に近づくことができます。
Google Workspace の活用が上手く進まない場合は、Master Programの学習状況データも参考にして、どこが課題になっているのかを明確にした上で対策をしましょう。

 

Master Programには管理者専用の管理画面があり、組織全体の学習状況、そしてユーザー別の学習状況を閲覧できます。


▲Master Programの管理者専用管理画面。ユーザー登録数やログイン回数、コンテンツ視聴数などが確認できます。

 

確認できる項目については以下の図をご覧ください。

Master Program管理画面のデータから見える課題と対策

管理画面で閲覧できる項目から何が分かるのか。
特に課題がみえやすいデータは以下の4つです。これらのデータから読み取れる内容と対策について考えましょう。

  • #1-1【組織全体】ユーザー登録数(初回ログインが完了したユーザー数)
    Master Programの導入を周知した後の関心度が分かります。 ポータルサイトやメールでメンバーに周知した場合、その内容を確認できていない可能性も考えられます。 ユーザー登録数が低い場合には、Master Programの説明会を開催し、Google Workspace 活用のメリットやMaster Programの基本機能の紹介、初期セットアップの方法を伝えましょう。

  • #1-3【組織全体】コンテンツ視聴回数
    Google Workspace の利活用に対する関心度が分かります。 Master Programには約200本のコンテンツが用意されており、Google Workspace の基本的な使い方からシーンに応じた活用方法まで学ぶことができます。 閲覧回数が少ない場合は、おすすめのコンテンツをお知らせしましょう。加えて、動画を見る順番を設計して伝え、メンバーが迷わずMaster Programを利用できるようにしましょう。

  • #1-8【組織全体】視聴数の多いコンテンツ
    Google Workspace のアプリの中でも、積極的に活用したい、もしくは使い方がわからず困っているなど、メンバーの関心度が高い分野を把握できます。 Google Workspace の利活用シーンを自社の業務に当てはめて考えてみると、特定のコンテンツの視聴数が多い理由が分かります。そのシーンから見える、自社ならではの課題やメンバーのニーズを特定して、社内で Google Workspace を浸透させるためのヒントにしていきましょう。

  • #2-2~4【ユーザー別】学習状況を可視化する各種ログ
    各メンバーの学習進捗を把握できます。これを元に、必要に応じてフォローアップを行うことができるでしょう。Google Workspace の基本的な使い方に関するコンテンツが充実しているため、初心者向けの新入社員向けの研修にも最適です。 Master Programを組織全員で活用するために、各メンバーのレベルに応じたスキルアップ施策を検討しましょう。

 

Google Workspace の利活用を促す3つのポイント

Google Workspace の利活用を促すポイントは、大きく3つあります。
1つ目は Google Workspace 導入時の周知、2つ目は導入後の活用状況の把握、そして3つ目は社外のリソース活用です。

  1. Google Workspace 導入時の周知を徹底する

    ツールを導入時、周知を一度しただけで社内に浸透させることは難しいです。利用するメンバーに「新しい協働的なワークスタイル」や、「従来のツールとの違い」を適切に理解してもらうことで組織全体での活用が促進されるため、それらもあわせて伝えていくことが重要です。

  2. 導入後の活用状況を把握する

    Google Workspaceは、組織全体が利用することで生産性向上や社内コラボレーションの活発化を期待できるツールです。活用の課題を分析し、Google Workspace のさらなる活用に向けた施策を検討しましょう。導入後しばらくは、活用を促すための積極的な発信を行うことも大切です。

  3. 社外のリソースを活用する

    自社の施策だけで活用促進が難しい場合は、社外のリソースに頼ることも有効です。
    ストリートスマートでは、Google Workspace の導入で身の回りの業務や働き方がどのように改善できるのか理解し、導入効果が期待できる業務を見つけ出す「業務発見ワークショップ」を開催しています。

  ワークショップの詳細はこちらの記事をご覧ください。
   ▶https://www.master-apps.jp/news/post-11786/

 

Master Programを活用して Google Workspace を使いこなし、組織の働き方を変えていきましょう

Master Programを組織全体で活用して、Google Workspace の利活用を促進するため、「何が Google Workspace の利活用促進のハードルになっているのか」、「メンバーの所属部署や入社時期による差が生まれていないか」など、自社の活用状況をしっかりと分析して課題に合わせた対策をしましょう。

 

次回予告|継続してMaster Programを利用する価値

次回は、Master Programを継続して利用することにより得られる価値についてお伝えします。

 

 

※Google Workspaceは、Google LLC の商標です。

 

 

「Master Program」詳細はこちら
▶▶https://www.master-apps.jp/master-program/

 

■連載記事はこちらからご覧ください

第1回「【Google Workspace 活用推進】Master Programでできること~主な機能と期待できる変化~」
第2回「【Google Workspace 活用推進】第2回 何から始める?Master Program導入後の対応」

■おすすめコンテンツ

■特設|電帳法改正の解説
電子帳簿保存法の改正内容を解説

 

■よく読まれている記事

【特集】ちょっとした工夫で生産性が高まる!Google Workspace™ を使って会議を効率化する方法をご紹介

【特集】資料作成がスマートに!Google Workspace™ で作業時間を短縮する方法をご紹介

 

■ebook

Google Workspace だからこそ実現できる組織・スタッフの生産性向上
Google Workspace と Microsoft Office の使い分けの指針や互換機能

 

Google Workspace の導入・活用促進に関するご相談はストリートスマートへ

弊社は、2014年に日本初の Google トレーニングパートナーとして認定されました。お客様への支援実績と技術力を認定する Google Cloud Partner Advantage プログラムでは、2021年には Work Transformation(働き方の変革)分野のスペシャライゼーション認定を取得。3,000社以上の企業様への支援実績があります。

 

各種お申込み、ご相談等はお気軽にお問い合わせください。

〈弊社サービス一覧〉
 https://www.master-apps.jp/service/

 

〈お問い合わせ窓口〉

 電話:0120-373-996(受付時間|平日10:00-18:00)
 メールアドレス   :info@street-smart.co.jp
 お問い合わせフォーム:https://www.master-apps.jp/inquiry/

 

 

※社内利用以外の二次利用は禁止されたコンテンツです。
※本資料に記載されている弊社の商号(株式会社ストリートスマート)以外の商号は
第三者の商号です。また、本資料に記載されているシステム名及びサービス名等、
並びにシステムのアイコン及びユーザーインターフェースのスクリーンショット等に
関する商標権及び著作権等の一切の権利は第三者に帰属しているため、
原則として、当該第三者の許諾なく利用することはできません。