企業や教育機関のDXを支援する株式会社ストリートスマートは、Google Workspace を基軸とするビジネス職※1のリスキリングパッケージを、2023年3月27日より提供開始します。
「Google Workspace を基軸とするビジネス職のリスキリングパッケージ」の概要
ビジネス職のリスキリングでは、「考え方のフレームワーク※2」と「クラウドツールの効果的な利用」の2つの領域で、必要なスキルを習得していくことが重要です。当リスキリングパッケージは、座学演習型（ハンズオン形式）と対話体験型（ワークショップ形式）で、当社講師が主導するトレーニングを通じて必要なスキルを習得していきます。
Google Workspace を組織で導入済みで、業務プロセスの改善を現場の部門から実現していきたい企業に適した提供内容です。
提供方法
- 集合型の研修形式で開催
- オンラインと現地開催のいずれも対応可
- 各トレーニングごとに1回あたりの参加上限人数あり（座学演習型のオンライン実施で30人／1回など）
- お客様側での録画可能（録画の許諾料は別途有償）※3
料金
45万円（税別）〜
料金は、実施するトレーニングの回数や構成によって変動します。
詳しい説明、提案をご希望の場合は、下記よりお気軽にお問い合わせください。
▼お問い合わせページ
https://www.master-apps.jp/inquiry/
リスキリングパッケージ企画の背景
近年 Google Workspace の利用が定着した企業・組織では、Google Apps Script や AppSheet などのローコード、ノーコードクラウドツールの普及も伴い、様々な業務プロセスの最適化や自動化を、現場部門で自律的に実現していくことへの期待が高まっています。
当リスキリングパッケージは、これまでに当社がご支援した企業のお客様からのご要望と、企業内でビジネス職がシティズンデベロッパー（市民開発者）※4として活躍いただくために必要となるスキル定義に基づき構成した内容です。
※1 ITエンジニア職ではなく、売上・利益創出に直接的に関わる企画立案者、営業、製品製造、デリバリーなどのあらゆる“フロントライン”の人材です。デジタル技術によって、企画立案、製品の設計・製造、販売、デリバリー、対価の授受、仕入れや在庫管理、などのあらゆる企業活動のプロセスが変化し得るため、それらのデジタルな新しいアプローチを理解し、ツールの使い方を習熟し、新しい価値創出の仕組みに貢献することをより求められるようになると考えます。
※2 革新的な新しいツールを効果的に利用するためには、従来とは異なる適切なマインドセットに整え、考え方とアプローチのフレームワークを理解することが効果的です。
※3 「録画許諾」は、録画のご支援をするものではございません。録画方法の検討、録画実施、録画用機材のご準備などはお客様にご対応いただきます。また、録画データはお客様の社内利用のみとします。
※4 ITエンジニア職ではなく、一般のビジネス職の開発者のことで、ノーコード・ローコードツールなどを活用してアプリケーション開発を行う人材です。
Google Workspace および AppSheet は、Google LLC の商標です。
おすすめコンテンツ
■特設｜電帳法改正の解説
・電子帳簿保存法の改正内容を解説
■Google Workspace 活用のお役立ち情報
・Google Workspace だからこそ実現できる組織・スタッフの生産性向上
・Google Workspace と Microsoft Office の使い分けの指針や互換機能
Google Workspace の導入・活用促進に関するご相談はストリートスマートへ
弊社は、2014年に日本初の Google トレーニングパートナーとして認定されました。お客様への支援実績と技術力を認定する Google Cloud Partner Advantage プログラムでは、2021年には Work Transformation（働き方の変革）分野のスペシャライゼーション認定を取得。
3,000社以上の企業様への支援実績があります。
各種お申込み、ご相談等はお気軽にお問い合わせください。
弊社サービス一覧
https://www.master-apps.jp/service/
お問い合わせ窓口
電話：0120-373-996（ 受付時間｜平日10:00-18:00 ）
メールアドレス ：info@street-smart.co.jp
お問い合わせフォーム：https://www.master-apps.jp/contact/
※社内利用以外の二次利用は禁止されたコンテンツです。
※本資料に記載されている弊社の商号（株式会社ストリートスマート）以外の商号は第三者の商号です。また、本資料に記載されているシステム名及びサービス名等、並びにシステムのアイコン及びユーザーインターフェースのスクリーンショット等に関する商標権及び著作権等の一切の権利は第三者に帰属しているため、原則として、当該第三者の許諾なく利用することはできません。